日本スキー場開発(6040)優待変更|丸沼高原が対象に・つがいけもシーズン券対象

日本スキー場開発(6040)が、株主優待制度の内容を変更すると公表しました。プラス面・マイナス面それぞれを整理します。
今回のポイント
- 変更内容:株主優待が使えるスキー場に「丸沼高原スキー場」(群馬県片品村)が新たに加入(2026年10月13日発表)
- 丸沼高原スキー場は、100株以上の「リフト利用割引券(30%割引)」と、3,000株以上の「共通ウィンターシーズン券」の両方で利用可能に
- 「つがいけマウンテンリゾート」(長野県小谷村)は、これまでのリフト利用割引券に加えて「共通ウィンターシーズン券」でも利用可能に
- 対象は2026年7月末時点の個人株主向けの優待から。優待チケットは2026年10月19日から順次発送
- 割引率や枚数など、そのほかの優待内容に変更の記載はありません
日本スキー場開発が株主優待制度を変更
2026年10月13日、日本スキー場開発株式会社は株主優待制度の変更を発表しました。今回の発表では、株主優待制度の変更が示されています。
変更の背景は?
同社は、株主への感謝とともに、グループのリゾートやパートナーリゾート(提携先のスキー場)を身近に体験してもらい、中長期的なファン株主「インベスタマー」を育てることを目的に株主優待を実施しています。今回はグループ内外の連携を強化し、相互集客(お互いにお客さんを送り合うこと)と魅力向上を進めるため、新しいスキー場の加入と、提携関係の強化を決めたとしています。
何が変わる?

| 変更前 | 変更後 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 【これまで】 ・リフト利用割引券(100株以上・大人リフト1日券が30%割引):10スキー場が対象 ・共通ウィンターシーズン券(7月末時点で3,000株以上):7スキー場が対象 丸沼高原スキー場はどちらも対象外、つがいけマウンテンリゾートはリフト利用割引券のみ対象でした。 |
【変更後(2026年7月末基準の優待から)】 ・リフト利用割引券:11スキー場に(丸沼高原スキー場を追加) ・共通ウィンターシーズン券:9スキー場に(つがいけマウンテンリゾート・丸沼高原スキー場を追加)
※「パートナー」は、同社グループ以外の提携先スキー場(パートナーリゾート)です。 ※リフト利用割引券は7枚(1枚で5名まで利用可)。冬のリフト券は専用サイトでの事前購入が必要で、窓口では使えません。保証金が別途必要なスキー場や、対象となる券種の条件がスキー場ごとにあります。 |
いつから影響が出る?
2026年7月末時点の個人株主を対象とした優待から適用されます。優待チケットは2026年10月19日から順次発送される予定です。すでに7月末の権利を持っている株主が対象で、これから株を買っても今回の分は受け取れません。
同社の株主優待ページによると、利用期間は2026年10月下旬〜2027年グリーンシーズン終了まで、冬のリフト券の専用サイトでの販売は2026年11月4日(水)に始まる予定です。詳しい有効期間は、同社のIR情報ページで順次案内されます。
次回の権利確定日は2027年1月末(中間優待)です。1月末基準の優待内容は、今回の開示には記載がありません。
すでに保有している人はどうなる?
- 使えるスキー場が増える、株主にとってプラスの変更です。割引率や枚数が減るといったマイナスの記載はありません。
- 群馬県の丸沼高原スキー場が加わり、群馬県内の対象スキー場は川場・オグナほたか・丸沼高原の3か所になります。
- 3,000株以上の株主がもらえる共通ウィンターシーズン券は、対象が7スキー場から9スキー場に広がります。白馬エリアでは、つがいけマウンテンリゾートでも使えるようになります。
- 共通ウィンターシーズン券はWEBでの申し込みが必要で、本人確認書類の提出があり、利用は本人のみ・1人1枚までです。申込方法は対象の株主に届く案内で確認しましょう。
- 冬のリフト券の30%割引は専用サイトでの事前購入のみです。当日、スキー場の窓口で優待券を出しても割引にならないため注意しましょう。
- 優待の対象は個人株主のみ(法人は対象外)で、株主名簿の住所が日本国内の方に限られます。
初心者目線で見たいポイント
日本スキー場開発(6040・東証グロース)は、白馬八方尾根や白馬岩岳など、長野県の白馬エリアを中心にスキー場を運営する会社です。
同社の株主優待は、スキー場のリフト券が割引になるチケットなどがもらえるもので、100株以上の個人株主が対象です。さらに3,000株以上を持っていると、対象スキー場でシーズン中ずっと使える「共通ウィンターシーズン券」(リフトのシーズン券)がもらえます。
今回の発表は、優待が使えるスキー場が増えるという内容です。ポイントを整理すると:
1. 群馬県の丸沼高原スキー場で、リフト券の30%割引と共通ウィンターシーズン券が使えるようになります。
2. 長野県のつがいけマウンテンリゾートで、共通ウィンターシーズン券も使えるようになります(リフト券の割引は以前から対象)。
3. 2026年7月末の株主に届く優待(10月19日から順次発送)から対象です。
優待は割引券が中心なので、スキーやスノーボードに行く方ほど価値が大きくなります。投資判断はご自身の責任でお願いします。
まとめ
日本スキー場開発の今回の発表は、株主優待制度の変更という内容でした。
日本スキー場開発(6040)が、株主優待の対象施設の追加を発表しました。2026年7月末時点の個人株主を対象とした優待から、群馬県片品村の「丸沼高原スキー場」がパートナーリゾートとして新たに加入し、100株以上の株主向けリフト利用割引券(30%割引)と3,000株以上の株主向け共通ウィンターシーズン券の両方で利用できるようになります。また、これまでリフト利用割引券のみの対象だった長野県小谷村の「つがいけマウンテンリゾート」が、共通ウィンターシーズン券の対象にも加わります。優待チケットは2026年10月19日から順次発送されます。
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出典:会社開示資料・IR資料(日本スキー場開発株式会社「「丸沼高原スキー場」の株主優待の対象施設へ新規加入 「つがいけマウンテンリゾート」の対象範囲拡大に関するお知らせ」2026年10月13日)
※本記事はIR情報・株主優待情報を紹介するものであり、特定の有価証券への投資を推奨するものではありません。開示資料をもとに筆者が要約しています。記事作成にはAIツールを補助的に利用しています。最新情報は必ず公式資料をご確認ください。
